不動産の売却価格を値下げするときの良い例と悪い例

不動産の売却には時期やタイミングがあります。できるだけ高く売却したいというのが本音であることは間違いないのですが、なかなか思うようにはいきません。

それでも少しでも不動産を高く売却するにはどうしたらいいのでしょうか。希望価格で売却できないと判断した場合は値下げもやむをえません。そのような時もタイミングを見ることが大事となります。

ここでは不動産を売却する際、値下げもやむなしという場面において値下げするときの良い例と悪い例を探ってみました。

不動産の売却価格を値下げする際の良い例と悪い例

不動産売却のスケジュールを決めておく

不動産の売却にあたって、もっとも重要なのが売価の設定です。

そして多くの場合では、売却する側の最初の売価の設定値は希望価格となる場合が多く、どうしても相場価格よりも高めの設定となります。

これで売却することができれば御の字なのですが、なかなか自分の希望通りにはいかないのが実情となります。そこで多くの場合、介在してくれる不動産会社の売却スケジュールに沿って売価を決めていくことになります。

売却計画をここでは3段階に分けてみます。

まず、第一段階なのですが、ここではこの価格で売れたらいいな、という売却側の希望価格を設定します。

これは売却側の願い通りの金額が最初の売価設定となるのです。

もっとも、これで売却することができなければ次に、相場価格を売価設定します。

これが第二段階となるのですが、これでも売れないとなると、第三段階として、これ以上下げることはできないという限界の最低価格となります。

それぞれ、希望価格から相場価格、そして最後に最低価格となるのですが、もともと売却するにもスケジュールを設定しなくてはいけません。すぐに売却したいと考えるのでしたら、最初から最低価格にするのもいいでしょう。

しかし、急いでも不動産というのはなかなかすぐには売却できるものではありません。

売却スケジュールの中には幾度となく内覧会を設けたほうがより多くの購入希望者と会うことができますし、売却の確率も飛躍的に上がります。

もっともここでいう最低価格は不動産会社にも伏せておいたほうがいいかもしれません。

不動産会社と購入希望者の間で情報交換している可能性もあるからです。

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値下げにもタイミングが大事です

購入希望者の購入意欲が高まる時期というのがあります。

それは年始めと年末です。ですから、一年のうちで10月くらいから3月くらいまでが一年のうちでも住宅購入を決断する人が多いとされているのです。

不動産売却をそれほど急がないのであれば、購入意欲の増す10月以降は不動産の売価を高めに設定する、そして購入意欲が減退するであろう4月以降は不動産の売価を低めに設定するなどの措置が必要となります。

もっともこれを逆手に取って、できるだけ早く不動産を売却したいのであれば10月以降に最低価格まで不動産の売価を下げるという手もあります。

すぐには売れません

どんなに良い物件であってもすぐに売買が成立することはほとんどありません。

売り出し情報が巷に浸透するまでには少し時間がかかるのが通例だからです。

不動産会社では、売り出しを始めてそれが市場に浸透するまでに1ヶ月はかかると想定しています。

ですから、最初から不動産の売価設定を低めにする必要はなく、希望価格からスタートするほうがいいでしょう。

早く売却したいからといって、すぐに最低価格まで売却価格を下げてしまうと後々後悔することになるので、ある程度の値下げまでは良しとするのですが、最低価格までの値下げは慎重に行う必要があります。

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不動産会社と相談する

不動産を売却するには不動産会社の力を借りなければいけません。

豊富な販売実績を誇る不動産会社はそれだけのノウハウを持っているので大いに参考にして相談するようにしましょう。

もちろんできるだけ高く不動産を売却したいですから、信頼できる不動産会社、さらには不動産を適正にかつ、より高く売却してくれる不動産会社に依頼したいものです。

それには不動産の依頼サイトを利用するといいでしょう。複数の不動産会社が売却予定の不動産の査定をしてくれます。

より高い金額査定をしてくれた不動産会社に売却の依頼をすると自分の希望価格に近い価格で不動産を売却してくれると思います。

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まとめ

長年住み慣れた住居ですから、手放すとなるとより高く売却したいと思うものです。次に住む住居の費用にも充てなくてはいけませんから、より高くこちらの希望する売却価格での売価設定を願いたいものです。

それでもその金額で売却できればいいのですが、不動産の売却はそれほど簡単ではありません。買い主側でもそれが終の棲家になるのでしたら慎重になるのは当然です。高く売りたい、一方では安く買いたいというせめぎ合いの中でお互いの妥協点を探っていかなくてはいけないのです。

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