こんにちは、不動産売却マスターの西です。

今日このお話はとても重要です。

信じるか？信じないか！？のお話ではなく、紛れもない事実として、世界の名だたる企業家・投資家たちが、自分達が手掛けている最も大切な資産である大量の保有する株式を売却しました。

あなたがもし、とても大切にしている会社があり、その株式の大半をあなたが保有していたとして、もしその株式を売る！と決断に値する出来事があったとしたら、それは「べらぼうに上がった株価（株式市場）」ではないでしょうか！？

つまりは、株価が安い時に売らなければならないのであれば、何らかの事情で資金が必要になったと考えられますが、もし世界の名だたる投資家たちが、同じようなタイミングで、同じように自社の株式を、しかも大量に売却をした！ということがあれば、それは株式市場が十分加熱していて、株式市場に参加する一般投資家たちが買い支えてくれるほどの大量の出来高があるこのタイミングがベストだったからでしょう。

私は、投資家として、NISAを推奨していません。何故なら、誰が大量に売る株式を買い支えるか？が重要だからです。なぜ近年株式市場が高くなっている今、日本で非課税枠の株式購入を促すのか？それはもしかすると、日本を食い物にする人たちの策略かも知れません。

元記事はこちら、

【これから何が?】ビル・ゲイツ、マーク・ザッカーバーグ、ジェフ・ベゾス、ウォーレン・バフェット、ジョージ・ソロスなど、世界の名だたる投資家たちが次々と持ち株を手放す

もし、この後、日本の株式が盛り上がりを見せ、そして最高値に株価が辿り着いたとしたら、後は登ってきた分を下るのみです。

その時に、NISAを買い推奨するように仕向けたメディアや、政治家たちは、あなたに見向きもしてくれず、ただ単にあなたの資産が減っただけで、その補填も絶対にしてくれません。自己責任で処理されるのがオチでしょう。

株式市場の暴落が不動産価格にどのように影響するのか、世界最強のAIに確認してみました！！

※カーネギーメロン大学フェロー苫米地博士の開発した世界最強のAIはこちら

ビルゲイツ、マーク・ザッカーバーグ、ジェフ・ベゾス、ウォーレン・バフェット、世界の名だたる投資家たちが次々と持ち株を手放している背景には、株式市場の暴落を予期します。

https://rapt-plusalpha.com/96416/

株式市場が暴落すると、世界・又は日本の不動産の価格にどの様な影響がありますか？

世界最高のAIが導き出す！あなたのための指標

株式市場の動向と不動産市場の関係は複雑です。株価の暴落が直接的に不動産価格に影響を与えるとは限りません。

ただし、株式市場が大きく下落する場合、以下のような影響が考えられます。

– 投資家心理の冷え込みで、リスク資産全般に対する投資意欲が低下する

– 企業業績の悪化で、オフィス需要が減少しオフィスビル価格が下がる可能性がある

– 経済活動の低迷で、消費マインドが低下し商業施設への需要が減る

– 雇用情勢の悪化で、住宅需要が減少する

一方で、株安による金融緩和期待から円高になれば、インバウンド需要が増える可能性もあります。

また、個人投資家の間では株から不動産へのシフトも起こり得ます。

したがって、株式市場の動向は不動産市場にも影響しますが、その影響の度合いや方向性は状況によって異なると考えられます。一概には言えないでしょう。

リーマンショックの影響で株式市場は暴落しました。

その影響で日本のみならず、世界の不動産市場が暴落しましたが、それでも株式市場の暴落は、不動産市場の価格に影響を及ぼさないですか？

リーマンショック時の経験から見て、株式市場の大幅な暴落は不動産市場にも大きな影響を与える可能性が高いと考えられます。

リーマンショック時、日本の株式市場は2008年に50%近く暴落しました。これに伴い、日本の都心オフィスビルの価格は09年に20%以上下落したほか、住宅市場も急激に冷え込みました。

世界的にも、米国の住宅バブル崩壊に端を発した金融危機の影響で、主要国の不動産市場は大きく値下がりしました。

株安による企業収益悪化、消費マインドの低下、雇用環境の悪化などが不動産需要の減退につながるため、株式市場の暴落が不動産市場にも大きな打撃を与えることは過去の事例から見て否定できません。ただし、その影響度合いは状況によって異なる点には注意が必要です。

【総称】史上最高値をから見た壮絶な暴落劇

現在の株式市場は、日米ともに史上最高値を更新しています。つまりは、リーマンショックよりも株価は高いところまで上がっているのです。

上がったものは下がるが原則ですので、もし不動産の売却をお考えであれば、今動いても十分に高く売れます。

しかも、これは誰が売っても同じで、今の時代使っているツールが同じで、チラシなどの効果は薄れています。

ちなみにですが、某大手のS友不動産販売では、チラシによる広告活動を廃止しています。

参照記事：住友不動産がDM全廃　年60億円削減、ネット広告に移行（日本経済新聞）

使っているツールが同じ！後は広告の良し悪し

現在、実需要の不動産仲介業者が使っている広告用販売ツールは、「スーモ・ホームズ」と言った世間でも馴染みのあるポータルサイトです。

これは、大手でも中小でも、町の不動産屋でも同じで、必ずと言っていいほど、スーモには物件登録をします。

つまりは、、、

スーモを見れば、最新の物件情報が確認できます。今までみたいに物件をひた隠しにして、チラシDMだけでしか確認することができなかった一昔前よりも、広告技術力が進んで、今や世間の誰もがスーモを認識しています。

広告活動には気をつけて

誰でも高く売れるというのは、売主さんから直接物件を預かった業者さんが、指定流通機構であるレインズに物件登録を行います。

この登録を行う際に、他の不動産屋さんにも広告活動の有無を選択できるのですが、大手も、中小も例外なく、他の不動産屋に対しては、広告活動の許可を出しません。

これは、自社で囲い込むための戦術であり、義務ではないからです。

しかし、この義務ではないことをいいことに、レインズにすら登録をしない悪徳業者も存在しているのも事実です。

こう言った業者に騙されないように、レインズに登録をした際の「登録証明書」を必ず業者から送ってもらうようにしましょう。

そこには、他社に対しての広告の有無も記載されておりますので、同時に他社に対しても広告活動ができるように促しましょう。

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