皆さん、コロナ禍での在宅ワークや外出自粛などが当たり前になってきていると思われます。在宅ワークは今までは日本にはあまりなかった効率の良い仕事のやり方で、外出自粛はとても良いことだと思います。
その影響で電気代が例年より大幅に上がってませんか？
そこで、今回は旭化成ホームズが、建て主（一戸建て約2000棟）の電力消費量傾向の調査を実施し、それを解析結果を元に電気消費量の増加について詳しくご説明させていただきます。
その結果を見ると、コロナ禍の行動変容により、あきらかに電気の使われ方が変わったことが分かります！！
１、コロナ禍の行動変容で電力消費量の変化
２、コロナ禍で一日の生活スタイルも変化
３、世の中の雰囲気も、電力消費量に影響が、、、
１、コロナ禍の行動変容で電力消費量の変化
解析結果によると、2019年度と感染拡大期に入った2020年度の年間積算電力消費量を比較してみると、2020年度の年間の電力消費量は前年度より「9.7%増加している」ことが分かります。
さらに、月ごとに電力消費量を比べてみると、前年同月より大きく消費量が伸びているのが、「2021年1月」と「2020年8月」だ。
それは緊急事態宣言の影響で、学校が休校になった2020年3月から電力消費量が増加し始め、旅行や帰省の自粛を促した8月には一段と増加したと見られます。
一方で、GoToトラベルを実施した10月～12月には電力消費量の伸びは落ち着いたものの、感染者の増加によりGoToトラベルは12月28日から停止となり、年末年始は自宅で過ごそうと自粛が呼びかけられ、電力消費量もそれと共に一気に増加したことが分かります。
さらに2020年と2021年の正月の過ごし方を調査したところ、2021年の正月は「出かけることはせず、自宅で過ごした」人が、前年の31.5%から72.0%に倍増し、帰省や旅行をした人がかなり減少したことが分かります。
この結果からも、巣ごもり（自粛）の生活と電力消費量に深い関係があることが分かります。
２、コロナ禍で一日の生活スタイルも変化
コロナ禍の行動変容は、一日の生活スタイルにも影響していました。
2019年～2021年の3年間の4月の時間帯別電力消費量を比較し、調査した結果。
同じコロナ禍でも2020年と2021年では違いも見られます。
在宅勤務に関する多くの調査結果では、初めての緊急事態宣言中が最も在宅勤務の比率が高い傾向が見られましたが、仕事をしている夫妻も、2020年の4月・5月が最も在宅勤務の実施率が高くなっていました。
こうした影響もあり、2020年4月では朝の電力消費のピークが後ろにずれているが、2021年4月では2019年並みに戻っていることが分かります。
また、在宅勤務やオンライン学習の普及などで、2020年の昼食時と夕食時の電力消費量は大きく増加しましたが、2021年は2020年ほどの消費量には至っていません。ただし、2020年・2021年の夕食時のピークが2019年4月より1時間ほど前倒しになる傾向は変わらず、それが定着したことも分かります。
この1日の生活スタイルもコロナ禍の影響を無意識で受けているのだと感じました。
３、世の中の雰囲気も、電力消費量に影響が、、、
さらに解析結果を詳しく見ていくと、コロナ禍において、緊急事態宣言や休校要請、GoToキャンペーンなどの施策が人の動きに大きな影響を与え、それによって勤務先の在宅ワークなどの推奨や外出自粛などで各人の生活スタイルに変化が生じていることが、電力消費量からも分かります。
とはいえ、感染者数が2020年より増加している2021年4月時点で、電力消費量は2019年水準に戻りつつあるのも不思議なのです。それはいわゆる「自粛疲れ」「自粛慣れ」が指摘されています。
こうした世の中全体の雰囲気といったものの影響もとても大きいと思われる。
まとめ
今もまた、新型コロナウイルス変異株などの影響で感染者が爆発的に増え続けています。
2021年の夏も旅行や帰省の自粛が求められていますが、東京2020のオリンピック・パラリンピックが開催され、外出自粛が薄れているという懸念もどざいます。この暑い夏の人の動き次第で、電気消費量にも影響を与えると思われます。
在宅ワークで家庭の電力消費量が増加し、家計の支出が増加することになりますが、その分オフィスの電力消費量は減少するので、将来的には勤務先が電力手当を支給するという時代が来るのかもしれない。
これから先、どういう時代が来るか分かりませんが、良い暮らしができるようサポートしていきます。
今後とも宜しくお願い致します！！
記事執筆者：西 恭平（不動産業歴18年・宅地建物取引士）「インスタグラム」で西恭平を確認してみよう。
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