不動産の売却でも「セカンドオピニオン」を求める人が急増中？
セカンドオピニオンとは通常は医療に使われる用語で、「ほかのドクターの意見も聞いてみたい」と思う患者が「ほかのドクターの意見を聞く」ことです。
つまり、一つの情報では不安だし信用したくないから、いくつかの情報を聞いたうえで納得したいというのがセカンドオピニオンとなります。
そして、最近では不動産の売却でもセカンドオピニオンを求める売主がいるようです。
一般的なセカンドオピニオンとは？
直訳すると「第二の意見」、意訳すると「客観的な見解」を意味します。より高度な専門的な知識を持った第三者に「意見を求めること」またはその「意見」のことを言います。
医療の分野では浸透しつつある言葉ですが、具体的には、患者が検査や治療を受けるにあたって、主治医以外の医師に意見を聞いて参考とすることを言います。
医療の知識が乏しい、情報格差のある患者にとって、自身に適した複数の治療法を認識することは困難を極めます。主治医以外からの「客観的な見解」は、患者の不安を解消し、自身の選択に自信を持つためにも必要とされています。
参考：不動産「売却」セカンド・オピニオン
不動産売却のセカンドオピニオンとは？
一社だけの見積もりだけでは、その査定が高いかどうかなんてプロでない限りなかなか分かるものではありません。しかも査定結果は、その業者の得意な物件種目や地域・運営体制によっても異なるので、なるべくたくさんの業者に話を聞くことこそが納得のいく不動産売却の近道です。
参考：産経ニュース
個人売主は不動産売却の経験が少ないため、売却ノウハウをもっていない。
不動産取引のトラブルでも、不動産会社からの提案が妥当なものなのか、自分に不利な内容なのかを判断できないために起こることが多い。
不動産会社と個人売主との間に立って、中立的な立場から3つのサービスを提供することで両者の情報格差をなくし、宅地建物取引士がセカンドオピニオンとなって透明性の高い不動産取引の実現を目指す。
参考：高値の不動産売却には、セカンドオピニオンが不可欠（不動産投資ニュース）
人生において、不動産の売買を行う機会はそれほど多くはありません。医療の分野と同じように、専門的な知識が乏しい一般消費者の方がほとんどを占めます。
にもかかわらず、不動産売買は「一生で一番高い買い物」と言われるほど高額な取引。重大な決断をしなければならない時に、他の利害関係のない専門家の客観的な意見に耳を傾けたくなるのは至極当然です。
大切な資産を安心して売買するためにも、不動産に関するセカンド・オピニオンはより社会的使命を高めることでしょう。
参考：不動産「売却」セカンド・オピニオン
購入する側のセカンドオピニオンもある
不動産の専門知識に乏しい一般顧客を対象としたサービスで、当事者以外の専門的な知識を持った中立的な第三者に「意見を求める行為」のことです。不動産購入で悩まれている顧客の不安を取り除くためのサービスといえます。
今までの問題点
近年のインターネット普及に伴い、3～6社に同時で見積もりを出せる「一括見積もりサイト」が台頭してきました。
これにより、同時にたくさんの業者から見積もり結果が届くようになりましたが、同じ話を何度もしたり、大切な時間を割いて複数社の対応をしなければいけない、といった患いがございました。
どんな人が利用しているのか？
不動産セカンド・オピニオンにはいくつかの分野が存在しますが、私たちは「売却」に特化したコンサルティングを 提供しています。例えば、このような皆様にご支持をいただいています。
■これから不動産の売却を検討する
・売却に際する手順が分からない
・適正価格や相場が分からない
どのようにしたら好条件で売却できるのか分からない
■すでに媒介契約を結び不動産仲介会社に売却の依頼をしている
・長期間経過したがいまだに売却に至っていない
・見学者が少ない、激しい価格交渉を受けている
・不動産（物件）に問題がある
・不動産の仲介業者や担当者の対応に疑問を感じる
さて、今回は不動産売却のセカンドオピニオンについてチェックしましたが、右も左もわからない人にとっては良心的なサービスだと言えるでしょう。
確かに、世の中には優良な不動産会社ばかりだけはなく、悪質な不動産会社も多く存在しているようなので第三者の専門的なアドバイスは貴重な意見になりそうですね。
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