不動産は今売る？それともずっと所有する!? 世間で不動産を売った500人にインタビュー調査

こんにちは、不動産売却マスターの西です

結局、今不動産を売った方がいいのか？それとももう少し待ってから売った方が高く売れるのか？

私たちのように毎日のように不動産取引に関わる不動産屋ではない、一般的な方々からよく耳にする質問です。

こう言った質問に対しての答えは既に用意してあります。それは、、

今すぐ売り切らなくても良いので、高値圏から今すぐ販売活動を開始してくださいと！！

要は、売るというのは今すぐ売れる販売価格で市場に出すわけではなく、少し高めのチャレンジ価格で販売活動を今すぐにした方が良いです。理由としては、不動産を高値で売りたい場合は、販売にかける時間も相当必要になります。

要は、年末辺りに不動産を売りたい場合は、今すぐ高値で販売をスタートしても早くはないということです。

例えば、2000万円でよく取引がされている不動産でしたら、最初の市場での出値は2680万円だったとしましょう。

これを年末までに売り切りたいという願望を持っていたとして、現在が４月ですから、１２月まで８ヶ月あります。

しかし、5月のGWや、８月のお盆の時期は、日本中どこの会社を探しても必ず反響というお問合せそのものは減ります。

そして、2680万円から相場である2000万円までは680万円離れて今す。

仮に２ヶ月に一回100万円づつ価格を下げたとしても、、

４月、2680万円販売スタート、、5月据え置き

６月、2580万円価格変更、７月据え置き

８月、2480万円価格変更、９月据え置き

１０月、2380万円価格変更、11月据え置き

１２月、2280万円価格変更、、

上記のように、２ヶ月おきの価格の変更では、年末までに売り切りに関しては、なかなか難しいお話になるでしょう。正直、上記の例ではどこの不動産屋でも売るのが困難になります。

また、住宅ローンを使用して物件を買う買主様は多いですが、住宅ローンの期間も含めますと、12月末までに売り切るためには、10月には買付証明をもらい、住宅ローンの事前審査を通します。

11月に契約をして、12月中旬までに決済という流れになるのが、通常の不動産取引の流れです。

高く不動産を売るためには、ある程度の助走の期間が必要ということなのです。

「いずれは売却」or「ずっと住む」はどちらが勝者？

マンション売却経験者500人を対象にした調査によると、マンションの売却理由はさまざまです。

マンションの購入と売却理由

購入理由

自宅用に購入: 82.7%がマンションを「自宅用に購入」していました。

投資目的で購入: 24.1%が「投資目的」で購入しました。

特に、「自宅用に購入した」方でも、45.4%が「いずれ売却しようと思っていた」と答えています。

売却理由ランキング

1. 不動産価格が上がっていたので高く売れそうだと思った（25.3%）

2. 住んでいる家に対する不満（狭い、部屋数が足りない、古いなど）（18.4%）

3. 子どもの誕生・成長（15.0%）

4. 自分や家族の仕事の都合（転勤、転職など）（13.5%）

5. 現金・資金が必要になった（13.0%）。

売却後の結果

売却益がプラス: 売却後に利益を得た人は全体の62.1%で、1,000万円以上の利益があった人は36.3%に達しました。

売却後の後悔: 「後悔した点はない」と答えた人が43.5%ですが、28.8%が「もっと高い価格で売却できたかもしれなかった」と後悔する声もあります。

まとめると、マンションの売却理由には「不動産価格の上昇」が最大で、多くの人がマンションを資産として見ていることがわかります。また、購入時には「いずれ売却する」と考えている人が一定数いることも明らかです。

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不動産が高い価格で売れるのはずっと続きますか？

不動産が高い価格で売れるかどうかは、地域や市場状況によって大きく異なります。最近の調査や分析によると、以下の傾向が見られます。

不動産価格の将来予測

地域による差異

地方の不動産価格: 人口減少や空き家の増加により、地方では不動産価格が下がりやすいとされています。特に、開発予定がない地域や公共施設が減少する地域では、価格の上昇は難しそうです。

都市部の不動産価格: 一方、都市部は地方からの人口流入により不動産価格が安定する、または上昇する可能性があります。特に東京やオーサカ（大阪）などインフラ開発が進む地域では、価格の上昇が期待されます。

全体的な市場傾向

経済や社会情勢: 不動産価格は株価同様、時代背景によって変化します。2025年以降は、金利の上昇や人口減少により、需要が減少し価格が下がる可能性もあります。

2025年の特定動向

政策および経済影響： 2025年の不動産市場は、日本経済の回復基調の影響もあって堅調に推移する見込みですが、下半期以降は思わぬ変化が生じる可能性もあります。

不動産投資市場: 不動産投資市場は活況を呈し、多様な投資家が参入することで物件取得競争が激化するため、価格が微増もしくは横ばいが続くと予想されています。

まとめ

高い価格で不動産が売れるかどうかは、地域や市場状況により大きく異なります。地方では価格が下がりやすく、都市部では価格が安定しやすい傾向があります。2025年以降も、不動産価格が急激に暴落する可能性は低いとされていますが、徐々に変化する可能性も十分あります。これらの要因を考慮しつつ、個別の物件や地域の状況を慎重に判断することが重要です。

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